ＭＲＰは受注生産形態に適用できるか

日本の製造業の９割は、受注生産形態である。たしかに自動車や家電・情報機器といった花形産業の製品は見込生産品で、メーカーはいずれも世界的に有名な大企業だ。また、われわれが日常生活で触れる食品や衣料なども見込生産品だから、日本では見込生産形態が主流のように思えるかもしれない。

だが、こうした産業を支えている膨大な数の部品・材料製造業は、ほとんど受注生産の形態で運用されている。それらはしょせん中小の系列あるいは下請け企業だと勘違いしている人もいるが、巨大な製鉄所だって受注生産形態で運用されている。企業規模の大小の話ではない。“メーカー”というと、最終消費者の手に届く品物を作るスター企業で、あとは部品製造の中小下請けだ、だから受注生産は特殊な例外だ、という奇妙な錯覚は、生産管理の世界では、まず捨てた方が良い。

さて、生産管理の世界では、もう一つ奇妙な神話ないし誤解がある。それは、ＭＲＰは生産管理をコンピュータの仕組み上にのせるための、ベスト・プラクティスである、というものだ。これは、主にＥＲＰパッケージを販売するＩＴ企業のＳＥたちに信奉されている。もうちょっと気の利いたＳＥだと、この上にＡＰＳ（革新的生産スケジューラ）という上級コースもあるが、通常の顧客にはＭＲＰで十分だ、と割り切って考えている。

現在のＥＲＰパッケージのほとんどは、ＭＲＰ（もう少し正確にいうとＭＲＰⅡ）をベースに生産管理機能をつくっている。そして米国生まれのＭＲＰは計画生産の思想、つまり見込生産形態の考え方が濃厚にある。むろん、ＭＲＰ自体は、きちんと慎重に運用すれば受注生産でも立派に使えるし、それは米国でも実証済みである（米国だって受注生産企業はいくらでもある）。

しかし、受注生産の企業、とくに製番管理で工場を動かしている企業にＭＲＰを導入するにあたっては、必ず注意しなければならない点が二つある。それは、購入部品の在庫ポリシー、ならびに個別設計と先行手配の関係だ。いずれも購買に関係していることに気づいてほしい。

ＭＲＰは、各部品に標準リードタイムを設定する。購入部品の場合は、外部に発注してから納入されるまでのリードタイムを設定する。この納入リードタイムがくせもので、我が国の取引慣行では月締めが原則だから、じつは発注タイミングによって納入までの期間は案外変動する。そこでいきおい安全サイドにとって、最大値を設定することになる。だから製造全体の標準期間が長くなる。

するとどうなるか。ＭＲＰでは出荷日から逆算してすべての手配スケジュールを決めるから、部品手配のリードタイムを長く取ると、とうぜん、設計に使える期間が短くなる。しかし顧客の個別仕様は昨今、ぶれてなかなか決まらない。購買手配しようにも、設計が決まらなくては手配できない。もう一つ困ったことに、ＭＲＰはＢＯＭ（部品表）ありき、の発想でできている。設計が完了して、部品表がすべてそろわないと、ＭＲＰは購買手配オーダーを発行してくれない。一部の長納期品だけ先行手配、という運用がきかない。

その結果、一部の部品がどうしても当初の予定通りに工場に納入されなくなる。工場は、材料のモノがそろわなくては製造できない。にもかかわらず、ＭＲＰは元の予定通りに、製造オーダーを現場に対して発行する。こうして、不可能なミッションを与えられて現場の班長は円形脱毛症になってしまう。

もともと日本の製番管理は、あまり常備品在庫を持たず、毎回、個別手配をかける方式である。一方、ＭＲＰは常備品在庫とロットまとめの思想を前提としている。だから、購買品が届かないために製造スケジュールをフォワードでずらす、という仕組みがない。ＢＯＭの完成を待たずに、部分的に先行発注する発想もない。

最近私が見聞きした経験では、こうした生産形態の違いに無自覚なまま、生産管理分野にＭＲＰを導入しようとするケースが目立つように思える。ようやく不況を脱しつつある我が国の製造業では、１０年以上にわたった投資の空白期間を埋めるために、ＥＲＰパッケージの適用分野を生産部門にも広げようとする動きが多い。しかし、繰り返すが、ＭＲＰを受注生産に適用するには、かなりの注意と、業務の変更が必要なのだ。それは、“パッケージのベスト・プラクティスに業務を合わせ、ＢＰＲを推進する”といったカッコいい主張とは、まったく別の次元の話である。