プラント業界のリスク・オーバービュー

プラント資機材の値上がりがはじまったのは、2003年の中頃だったと思う。最初はステンレス鋼の品薄だったのだが、みるみるうちに価格が急騰し、年が明けてもおさまるばかりか、勢いはますます激しくなった。品種もステンレスや合金材から、炭素鋼の値上げに波及していき、2005年は高止まりのうちに暮れた。2006年はニッケルや基礎化学材料も上げた。納期も長くなった。そのため、この時期にうっかりした見積を出して受注したメーカーやエンジニアリング会社は、ずいぶん影響をうけることになったはずだ。

プロジェクトのリスク・マネジメントは、まず計画段階でリスク分析表を作成し、方針を決めてコントロールしていくやり方が基本だ。リスク分析表には、考えられうるリスク項目を列挙し、その影響度を定量化し、かつその発生確率を想定して、重要度と対策をきめていく。こうしたことはプロジェクト・マネージャーの常識であって、誰でも必ずやらなくてはならない。リスク分析もせずにスタートするのは、天気予報も見ず、傘も持たずにピクニックにでかけるようなものだ。

しかし、それだけで十分なのだろうか。フランク・ナイトというアメリカの経済学者は、「企業活動を左右する真に重要な要因は、発生確率が予測できないような不確実性にある」と考え、確率が予測できる「リスク」と、確率が予測できない「真の不確実性」を区別すべきだと主張した。これは、不確実性や結果のばらつきをリスクだと定義する、たいていの経営学や金融工学の見解と真っ向からぶつかる。

2003年の当初に、資機材が5割も上がると想定できたプロマネは、ほとんどいなかっただろう。たいていのプロマネは、自分のつくるべきものについて、技術的・組織的・採算的リスクはよくわきまえている。しかし、資機材市場の高騰のように、すべてのプロジェクトに横断的な事象までは、とうてい予見できない。こうしたリスクを察知するためには、PMOだとかコントロールセンターだとかいった、高見からみる(オーバービュー)組織が必要なのだ。だが、それでもなかなか予見は難しい。

プラント・建設業界の資機材がなぜ高騰したのか。なぜ需給がタイトになったのか。それには大きく二つの理由が考えられる。一つは中国であり、もう一つは中東である。2008年オリンピックにむけて猛スピードで突進しはじめた隣の大国は、その旺盛な食欲で東アジア市場の資材をどんどん飲み込んだ(『チャイナ・シンドローム(2) 中国が買い占める世界のエネルギー資源』、タイム・コンサルタントの日誌から 2004/06/13参照)。中央政権が多少のブレーキを試みたが、それではぜんぜん止まらない。

ちなみに、最近、米国のEnergy Information Administrationは年報の中で、世界のエネルギー消費は現在から2030年までの間に、57%も増加するだろうというショッキングな予測を出した。中国は2020年代には、アメリカを追い越して、世界最大のエネルギー消費国になるという。当然ながら、中国を含む発展途上国のCO2の排出量も増大して、先進国をしのぐことになる。

いま、日本国内では石油製油所の改造工事が盛んだが、これも中国が影響している。製油所の装置構成をかえて、ガソリンや灯油といった薄利の消費財をつくる工場から、プロピレンのような化学原料を製造する工場にかえつつあるのだ。その化学品の行く先も中国である。

その中国は今や、あきらかな株バブルの中にいる。今年の初め頃、いったん株価が下げて全世界に波及したが、まだ過熱状態の中にいる。北京オリンピックまで本当にもつのか、疑問に思う人も増えてきた。ゆるやかに減速着陸してくれればいいが、あの国でそんな高度な制御が可能なのかどうか。クラッシュ・ランディングになったときの影響は、ステンレス高騰どころの騒ぎではあるまい。

もう一つの要因は中東のバブルである。これはもともと、原油価格がずっと高止まりしていることに起因している。そのため、中東産油国に大量のオイルマネーが流れ込むことになった。ExxonMobilやShellの好業績をみると、欧米の石油企業だけがもうけているかに見えるが、じつは世界市場におけるオイルメジャーの支配力はかなり下がっており、原油の利益の大半は産油国の国営石油会社に入るかたちになった。

とはいえ、いくら中東にオイルマネーが流れ込んだといっても、最近のプラント資機材の値上がりは投資事業計画に影を投げかけはじめた。すでに、延期やキャンセルになったプロジェクトも出始めている。

加えて、中東にも大きな不確実性がある。イラン問題だ。今年に入ってからずっと、米英は明らかにイラン攻撃を考えている。4月には英軍が領海侵犯を口実に露骨な挑発を行なったが、イランは賢くも(狡猾にも?)それに乗らなかったので、いったんは戦争の危機は去ったかに見えた。しかし、最近再び米国は空母をペルシャ湾に送り、大規模な演習を行なっている。トルコやパキスタン国境付近でも、イランと事を構えるべく多数を動員している。

その直接の背景には、イランの核燃料濃縮問題があるが、このままイランを放置しておくと中東でのプレゼンスが大きくなりすぎ、アラブ諸国が脅威と感じている現実がある。こうした情勢は日本のマスコミではなかなか分からないが、プラント業界に身をおくものとして、当然ながらイラン情勢については懸念をもってニュースをウォッチしてきた。たとえば東京財団の佐々木研究員による「中東TODAY」などを読むと、現地における緊張感がつたわってくる。まさにかつて、イラク戦争がはじまる前に、『海の向こうで戦争がはじまる』(「考えるヒント」2002/12/05)で書いたときとそっくりである。

こうして考えてみると、プラント業界の活況は、薄氷の上でたき火を焚いている宴のような状況だ。みなが賢明に振る舞って、何事も起こらずに好況が続くことを、切に望んでいる。しかし、どんな不確実性についても、いちおう考慮しなければならないのが、我々の因果な仕事なのである。
by Tomoichi_Sato | 2007-05-30 00:55 | ビジネス | Comments(0)
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