デュルケーム『自殺論』に学ぶ、人間集団に必要な二条件

PMOみたいな仕事をしていると、ときどき現場の実務者から頑強な抵抗に遭うことがある。PMOとはProject Management Officeの略で、組織の中にプロジェクト・マネジメントの仕組みや方法論、そして体制などを導入整備する仕事をする部署だ。いってみれば、プロジェクト遂行に関するカイゼンの専門家集団である。

PMOのメンバーは普通、自分自身ではプロジェクト遂行にタッチしない。あくまでプロマネ達に対して、助言や支援を行うだけだ。社内コンサルタントのようなものである。遂行に直接タッチしないのはなぜかというと、いったん実務作業を分担し始めると、結果に対する責任問題が生じるからである。プロジェクトの成果は、プロジェクト・マネージャーが全責任を負うのが原則だ。それなのに、第三者であるPMOが手を出してしまうと、責任の境界が曖昧になってしまうからだ。

ところがこのPMOという仕事、なかなか難しい。カナダのM. Aubryという研究者の調査によれば、「PMO組織の平均寿命は2年程度」だという(くわしくは「PMO(プロジェクト・マネジメント・オフィス)の命運 ~ESC Lille PM Seminarより(2)」参照のこと)。この調査は5年前のものだから、最近は少しは傾向が変化しているかもしれないが、難しい仕事であることにかわりはないと思う。

なぜPMOの仕事が難しいかというと、プロマネさん達が『個別性』の世界に生きているからだ。プロジェクトとは、その定義からいって「個別」uniqueな営為である。どのプロジェクトをとっても、全く同じものは一つとして無い。多少類似したものは、あるだろう。ほとんどコピーみたいなものを作る仕事は、ときにある(とくにプラント業界などでは)。しかし、たとえ設計はコピーでも、市場環境や遂行体制や法規制などは変化しているものであり、完全に同じプロジェクトにはならない。

だから、プロマネが直面する問題は、つねに個別の問題である。ところがPMOの提供するアドバイスなりLessons Learned(教訓事例)なり管理ツールなりは、いずれも先行するプロジェクトの経験から抽出した、一般則であり一般論である。“それが俺の(あたしの)プロジェクトに適用できるなんて、どこに保証があるんだ?(あるってのよ!)”と、彼/彼女らは思う。プロマネ達は一国一城の主であり、プライドを持って自らを律する人種である。PMOが、先にはこれこれのリスクがありそうですよ、と声をかけても、「自分はそんなドジは踏まない」と信じている。現場から見れば、PMOなんて『余計なお世話』のカタマリなのである。これではPMOの価値がスムーズに認められるわけがない。

もちろん、プロジェクト・マネージャーが意志の強い人間であることは重要だ。PMOの一言半句に右往左往するような意志の弱いプロマネでは、顧客や業者の圧力に抗してチームを最後まで引っ張っていくことはできないだろう。ただ、その意志の強さ、自分の感覚への自信の強さは、一般性や理論・法則の軽視と、表裏の関係になっている。それも、プロマネの個性ですべてをリードできる小さなプロジェクトならばまあいい。ある程度の規模のプロジェクトを任され、マネジメント・システムの仕組みで大きな組織を回すべき場面でも、いつまでも自分の「感覚論」だけで動くのは危険だ。

だが、その危険性を、わたし達はどうやったら理解できるのか。

ここでわたしは、大学時代にとった「社会学」の講義の内容を、ふと思い出すのである。一般教養課程の講義だった。テーマはデュルケームの『自殺論』。デュルケームは19世紀後半から20世紀初頭を生きたフランスの学者で、ある意味では社会学の太祖とも言える。19世紀の後半、欧州の自殺率が急増する。彼は個人的な理由もあり、この問題に理論的な分析のメスをあてようと試みる。

自殺という現象で、最も不思議なことは何か。それは自殺がきわめて個人的な、個別的な事情のもとに行われる行為であるにもかかわらず、社会全体で見ると、ある一定の比率で発生することだ。自殺率は普通、人口10万人あたりの発生件数で比較する。そして、ある国や社会の自殺発生率は、短期的にはほぼ一定なのである。たとえば現代日本では、人口10万年あたり年間約24人であり、過去10年間あまり変わっていない。これは不思議ではないか? 自殺者は皆、一人ひとり個別の事情で、しかも自分の意思で自決を選ぶのに、その比率はマクロには変わらないのだ。

「それを大数の法則というのだ」と説明する人もいるが、じつは説明になっていない。大数の法則というのは、個別の事象が確率的な因果律に左右されているときに、統計量が一定値に収束していくとの法則だ。だが、くどいようだが自殺は確率的事象だろうか。毎日、それなりに適当に暮らしているわたしが、明日、ふと世をはかなむ確率なんていうのが推定可能だとは、とても思えない。伝染病や遺伝疾患の発生率ではないのだ。

それだけではない。自殺率の統計を調べていくと、いろいろと奇妙な『傾向』が見えてくる。たとえば、自殺は男性の方が女性よりもずっと多い。日本では2.3倍であり、ほとんどの国では3倍程度、国によっては5倍以上のところもある。居住地の違いもある。デュルケームは当時の統計を調べて、農村よりも都会の方がずっと多いことを見いだした。そして、宗教・宗派による違い。ユダヤ教徒よりもキリスト教徒の方が多く、同じクリスチャンでもカトリックよりプロテスタントの方が多いのだった。

もっと不思議なことがある。人は、人生が過酷で、生きていくのが困難だから自殺を選ぶ、とわたし達は思っている。だとしたら、世の中が厳しい時ほど自殺率は上がりそうだ。しかし、戦争の時には、自殺率はむしろ下がるのである。「社会実情データ図録」 にある主要国の自殺率長期推移のグラフを見れば分かるように、日本の自殺率が過去最低になったのは、1939年~46年、すなわち太平洋戦争のまっただ中だったのである。この傾向は、19世紀後半の欧州でも同様だった。

では、人を自殺に追い込む要因とは何なのか。デュルケームは、自殺の個別的な事情や原因をいくら取り調べても、答えには到達しないと考えた。彼の答えは意外なものだ。社会と個人の結びつき(凝集力)、ならびに社会的なベクトル(社会規範)の強さが、マクロ的な自殺率を決定する、という。彼の議論を整理すると、次のようになる。

(1) 社会的な凝集力が高く、価値観のベクトルが一方向にそろっているとき、自殺率は下がる。
(2) 社会と個人の結びつきが弱くなったとき(=人間集団の帰属感・連帯感がなくなるとき)、孤独な困窮者による自殺が増える。
(3) 社会の価値観が多様化し、個人の欲望を抑制できなくなるとき、別種の自殺が増える。デュルケームはこれを「アノミー的自殺」と呼ぶ。
 
日本社会で説明すると、不幸ではあったが、戦争中は(1)の時期だ。だから自殺率は低かった。ところが敗戦後、農村共同体が崩れ、都市に労働力が集中していく時期、すなわち昭和20年代後半~30年前半は(2)の時期だった。このとき自殺率はいったん急増する。ただ、高度成長期は社会のベクトルが一致したので自殺率は低かった。しかしバブルの狂乱時代を過ぎ、90年代後半に入ると、アノミー(社会規律の緩んだ状態)に陥り、再び自殺率は高くなっていく。

周知の通り、日本は現在、世界でも最も自殺の多い国の一つだ。とくに若年層の死因のトップが自殺である国は、日本だけだと言われている。政府も少しずつではあるが対策を考えている。フィンランドのように、対策を講じて、自殺率を下げた国も一応存在する。しかし、こうした対策は、簡単ではない。自殺率を決定する因子は、社会の凝集性や、社会規範のベクトルのような、非常にマクロなものだからだ。しかも、自殺に直面する人々は、皆がそれを自分個人の、個別な問題だと信じている。ミクロには自由な意思決定に見える問題が、じつはマクロな状況に左右される。そうした見方を、わたし達はもっとよく知る必要がある。

現代社会に生きるわたし達は、ある意味で皆、「個人主義」の信者だ。わたし達自身の行動は、自分の個人的な価値観と自由意思で決めている、と信じている。個別のミクロな局面で見ると、すべての事象や行動は個性的であり、そこには法則性などないように見える。だが、もっとマクロな視点では、わたし達は、見えない社会的な関係性にかなり影響され、あるいはしばられている。

デュルケームの「自殺論」の教訓は二つある。まず、個別に見える事象にも、マクロな状況がかなりの程度、影響を与えているということだ。もう一つは、人間集団においては「凝集力」や「ベクトルの一致」が大切だということである。

自分の仕事というミクロな視野の中だけで生きている人は、ともすると『実感』への自信ばかりが強まって、理屈や統計を軽視するようになる。だが、マクロに見ると、個別性のカタマリだったはずのプロジェクトに、一定の統計的な傾向が見いだされるはずである。

そして仕事というのは、結果さえ出ればそれでいい、というものではない。そこにはチーム・スピリット(凝集性)と、価値観のベクトルの一致が必要なのだ。PMOと呼ばれる部門は、微力ながらも、その形成に寄与しなくてはならない。さもないと、組織は全体のベクトルを見失って、アノミー状態に陥っていく可能性があるからである。

<関連エントリ>
→「PMO(プロジェクト・マネジメント・オフィス)の命運 ~ESC Lille PM Seminarより(2)
→「組織のスケールアップと変曲点


(追記)まったくの余談だが、上記のグラフやWikiperiaの「国の自殺率順リスト」などを見ると、近年の韓国における自殺率の急増は異常なほどである。どのような要因が働いているのかは、韓国事情に疎いので分からないが、極東の日韓二ヶ国の社会には、何か重篤な問題が発生しているとしか思えない。
by Tomoichi_Sato | 2013-06-22 20:03 | 考えるヒント | Comments(0)
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